NISAなどで1000万円まで資産が増えたとき、株100％のままで持つのか、それとも債券を組み合わせるのか。
この動画では、GPIFの公表データを使い、株100％・株80％＋債券20％・株60％＋債券40％・株50％＋債券50％を比較します。
2008年度の値動きを今回のモデルへ当てはめると、株100％の1000万円は約606万円。株60％＋債券40％では約753万円となり、残る金額に約147万円の差が出る計算です。
ただし、これは「60/40なら安全」という話ではありません。株50％＋債券50％でも、GPIFの世界金融危機のストレス分析ではマイナス33％となる局面があります。債券の種類や為替リスク、期待リターンとの交換関係まで含めて考えます。
▼この動画で分かること
・1000万円を株100％で持った場合、2008年度モデルではいくらまで減るのか
・債券を20％、40％、50％入れると下落額はどこまで変わるのか
・株60％＋債券40％で、株100％との差はいくらになるのか
・「株50％＋債券50％なら安全」とは言い切れない理由
・国内債券と外国債券で値動きが違う理由
・値下がりを抑えると期待リターンがどう変わるのか
・自分の株式比率を考えるとき、最初に確認すべきこと
▼今回の主な計算条件
・資産額：1000万円
・1000万円は、すでに積み上がった保有資産として計算
・株式部分：国内株式50％＋外国株式50％
・債券部分：国内債券50％＋外国債券50％
・比較：株100％、株80％＋債券20％、株60％＋債券40％、株50％＋債券50％
・2008年度モデルはGPIFの資産別時間加重収益率を使用
・株100％：約606.2万円
・株80％＋債券20％：約679.6万円
・株60％＋債券40％：約752.9万円
・株50％＋債券50％：約789.6万円
2008年度のGPIF公表値は、国内債券＋1.35％、外国債券－6.75％、国内株式－35.55％、外国株式－43.21％です。これは2008年度という1年度の実績であり、最大下落率や将来の予測ではありません。 :chatgpt-content-reference{index=”0″}
また、NISAの年間投資枠は、つみたて投資枠120万円＋成長投資枠240万円の最大360万円、非課税保有限度額は合計1800万円です。このため、動画内の1000万円は「1年で新規投資する金額」ではありません。 :chatgpt-content-reference{index=”1″}
2026年4月1日からは、つみたて投資枠の指定指数に連動しない一定の公募株式投資信託について、主な投資対象の要件が「主に株式」から「主に株式又は公社債」へ拡充されています。 :chatgpt-content-reference{index=”2″}
▼中心結論
債券を組み合わせると、今回のモデルでは株100％より値下がり幅を抑えられました。
一方で、債券を入れれば大幅下落がなくなるわけではありません。また、国内債券と外国債券ではリスク特性が異なり、債券比率を高めれば期待リターンも低下する可能性があります。
「何％が正解か」を先に決めるのではなく、
・そのお金をいつ使うのか
・30％程度下落しても予定を変えずにいられるか
・NISA以外に預金や安全資産をどれくらい持っているか
・債券部分を何で構成するか
まで含めて判断することが重要です。
▼自分で確認すること
まず金融資産を、
「5年以内に使うお金」
「5～10年で使うお金」
「10年以上使わないお金」
に分けてみてください。
そのうえで、現在の株式資産が30％下落した場合に何万円になるかを計算し、その状態でも使う予定や生活設計を変えずにいられるか確認すると、自分に合う株式比率を考えやすくなります。
▼目次
0:00 1000万円、暴落するといくら残る？
2:44 債券を混ぜるとどこまで守れる？
5:26 「半分債券なら安全」の落とし穴
7:00 債券なら何でも同じではない
8:59 安全にするとリターンはどう変わる？
10:35 何％にするかより先に決めること
▼主な資料
・金融庁「NISAを知る」
[金融庁 NISA特設ウェブサイト](https://www.fsa.go.jp/policy/nisa2/know/?utm_source=chatgpt.com)
・金融庁「『非課税口座に受け入れることができる上場株式等の範囲に関する基準』の一部改正について」
[金融庁 2026年4月1日 NISA基準改正](https://www.fsa.go.jp/news/r7/sonota/20260401-3/20260401.html?utm_source=chatgpt.com)
・GPIF「平成20年度 業務概況書」
[GPIF 平成20年度業務概況書](https://www.gpif.go.jp/operation/state/pdf/h20_q4.pdf?utm_source=chatgpt.com)
・GPIF「第5期中期目標期間における基本ポートフォリオについて」
[GPIF 基本ポートフォリオ関連資料](https://www.gpif.go.jp/gpif/portfolio.html?utm_source=chatgpt.com)
【ご注意・免責事項】
本動画および概要欄の情報は、原則として2026年10月8日時点の情報に基づいています。NISA、税制、金融商品の対象要件、金利、手数料などは今後改正・変更される場合があります。
当チャンネルでは、金融庁やGPIFなど官公庁・公的機関の一次情報を優先し、可能な限り正確かつ最新の情報を確認して制作していますが、内容の完全性・正確性・最新性を保証するものではありません。公開後の制度改正、データ更新、解釈変更等により、動画内容が現状と異なる場合があります。重要な判断の前には最新の公式情報をご確認ください。
動画内の金額や運用結果は、動画内で示した資産配分と過去データを用いた試算・概算です。2008年度モデルは過去の実績を今回の資産配分へ当てはめた比較であり、将来の値下がり幅、最大損失、運用成果を予測・保証するものではありません。GPIFの期待リターンについても、資産配分を比較するためのシナリオ上の数値であり、将来の利回りを保証するものではありません。
実際の運用結果は、購入商品、投資時期、為替、金利、信託報酬その他の手数料、資産配分、リバランスの有無などによって異なります。外国債券には為替変動リスクがあり、為替ヘッジの有無によっても値動きは変わります。
投資・金融商品に関する内容は一般的な情報提供・教育を目的としたもので、特定の商品・銘柄の売買、勧誘、推奨を目的とするものではありません。投資には価格変動、元本割れ、為替、金利その他のリスクがあります。最終的な投資判断はご自身の責任で行い、本動画・概要欄の情報だけを唯一の判断材料としないでください。
制度や商品の適用条件など個別の判断が必要な場合は、金融庁、金融機関など各制度・商品の公式窓口で確認し、必要に応じてFP、税理士その他の専門家へご相談ください。
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